5月6日、自宅にこもって児童・生徒数の将来推計をしてみました。
　画像の上のグラフは2016年4月、下のグラフは2021年4月の住民基本台帳のデータで推計したものです。
　いずれも、島根県中山間地域研究センターの「人口推計コンフォート法」で推計しました。
　2011年4月の小学生4810人、中学生2480人に対して、2021年4月の小学生4679人、中学生2339人、
　2016年4月推計では2031年の小学生は4228人、中学生は2242人
　2021年4月推計では2031年の小学生は3626人、中学生は1995人と減少傾向が加速化しています。

　

　その要因を各年齢層別5年間変化率で比較してみました。
　2011年から2016年と2016年から2021年の5年間を比較すると0歳から9歳の減少率が高くなっています。
　また、20歳から24歳までの男性は増加していますが、女性は減少が続いています。
　子どもを産む世代の女性の流出によって、子どもの数が激減しているのが、その要因と考えられます。
　市では企業誘致を進め、男性の雇用の場を確保してきた成果が表れていますが、残念ながら女性の流出に歯止めがかかっていません。
　激減する子どもを増やしていくためには、若い女性の働く場を確保することが急務です。